2025年には、安全な飲用水と基本的な公衆衛生サービスを持たない人々が世界人口の2/3に上ると見込まれている。下水処理施設の設置と地下水取水の削減が世界規模での問題解決策となりそうであるが、しかしながら、根本的な問題に目を向ける必要がある。下水処理施設完備のためのコストは高く、一部の地域にとってこの技術の採用を断念せざるをえないほどのものである。その上、各国における人口の急増がこのレースの勝ち目を薄くしている。また、処理施設の設置ができた場合でも、その維持には莫大な人的・経済的コストが必要となる。
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地下水の取水制限は不評を買いやすい政策であり、農業従事者に与える経済的打撃も大きい。またそれ以上に、必然的な農産高の減少を伴うため、現時点での人口を養うことができなくなってしまう。
現実的なレベルで言えば、開発途上国は、原始的な排水処理施設（汚水処理タンクなど）の敷設に努めることができるし、排水の流出先を丁寧に分析し、飲用水や生態系への悪影響を最小化することもできる。先進国にできることには、進んだ技術の提供だけでなく、費用対効果の高い上下水処理システムを提案していくことも含まれる。個人レベルにおいても、先進国民は水の使いすぎを控えることで、世界的な水の消費量を減らすことができる。これは、自然を保護するにとどまらず、人類にとってもより健康的な、自然の水循環をより効率的に機能させることになる。
2007年には、36カ国の首脳が参加し「アジア・太平洋水サミットが開催され、安全な水が確保できない人口を2015年までに半減し、2025年までに0にすることが話し合われた